集団ストーカーは無駄な公共事業と同じ
集団ストーカーにの被害にあって18年になりますが、
最初のころはまさかこんな理不尽なことにお金が動いているとは想像できず
家族の中で誰か何か怨みを買うようなトラブルがあったか
もしくは、たとえ嘘であろうが
インターネットや携帯の普及で人の誹謗中傷が広まりやすくなり
一部の人の覗き見趣味的なものが合わさって
とんでもない方向発展していったという風に解釈していたのですが
最近になっていろいろ情報を集めるにしたがって
これは無駄な公共事業と同じ仕組みではないかと思うようになりました。
というのは文句を言う人が殆どいないということです。
たとえば年金を減らすとか、公共事業を減らすというとお年寄り（の多い地方の人）
や土建屋等文句を言う人がいますが、
逆に年金を増やすとか、公共事業を増やすといっても文句を言う人がいないのと同じ道理です。
実際は税金であり、無駄に年金や公共事業を大盤振る舞いすると
結局は後世代の負担が多くなるはずですが、
政治に関心がない人が多いせいで殆ど問題になりません。
具体的には、
たとえ無駄なものや採算の合わないものであろうが公共事業を増やすと
政治家は土建屋や地方の選挙民にいい顔でき、
賄賂まで手にでき、
しかも公共事業で失業率を下げることができ、建設業界が潤い、ある時は銀行も潤い
設備投資は増し、消費があがり・・つまり景気がよくなり政治家個人の人気も上がります。
本来なら税金の負担を負わされる国民は文句を言うべきなのでしょうが
文句を言っているのは、将来を不安に思う経済評論家等ほんの一部の有志にとどまり
建設関連等の組織票がなくなるのと比べるとはるかに少ないリスクです。
同じく年金を増額することについてもお年寄りで反対する人は皆無ですし、
年金受給世代を間近？に控えた政治家の中にももちろん反対者は殆どいないと思われます。
将来負担を負わされることになる若い世代にとってもお年寄りの年金が増えるといえば
自分が年金受給世代になってからでも年金がたくさんもらえるような錯覚に陥り
殆ど問題になるような文句はでないと思われます（少なくとも過去はそうでした。）
つまり政治家の人気とりにもおおいに活用できたのではないでしょうか
同じく集団ストーカーのシステムを定着させることにより
１、失業率がさがり、
２、医療業界、製薬業界、探偵業界（やくざやさん）科学技術の供給会社が潤い、
加害者集団による消費が活発になり、最終的には景気がよくなります。
３、政治家は賄賂を手にでき、
４、宗教団体や製薬業界など関係団体の組織票を獲得でき
５、先進の科学技術の研究開発費を捻出でき、又これらの関係団体の組織票も獲得できます。
逆に文句を言いたい集団ストーカーの被害者の数は
利益を受けている加害者の数と比べると
数の上でも圧倒的に少ないですし
殆どが社会的弱者でおおっぴらに文句を言っても聞いているのは加害者のみで
しかもあからさまな文句を言えば性格異常者や精神病のせいにさせられ
政治家等にとっても無視して全然影響ない存在と言えます。
もちろん宗教集団に集団ストーカーをされている場合も同じで
不安心理で一気に信者を増やせれば、採算は十分取れるかもしれませんし
又宗教団体内にもアメ（金）とムチ（団体を抜けることに対する恐怖感）で
求心力を高めるという思惑がありそうです。
どちらにしても文句を言う人が殆どいないという点と
このことによる、財政的負担や社会の規範が壊れていくことの負担は
次世代に先送りされているという点では、
まったく同じようなものがあるのではないでしょうか
最初のころはまさかこんな理不尽なことにお金が動いているとは想像できず
家族の中で誰か何か怨みを買うようなトラブルがあったか
もしくは、たとえ嘘であろうが
インターネットや携帯の普及で人の誹謗中傷が広まりやすくなり
一部の人の覗き見趣味的なものが合わさって
とんでもない方向発展していったという風に解釈していたのですが
最近になっていろいろ情報を集めるにしたがって
これは無駄な公共事業と同じ仕組みではないかと思うようになりました。
というのは文句を言う人が殆どいないということです。
たとえば年金を減らすとか、公共事業を減らすというとお年寄り（の多い地方の人）
や土建屋等文句を言う人がいますが、
逆に年金を増やすとか、公共事業を増やすといっても文句を言う人がいないのと同じ道理です。
実際は税金であり、無駄に年金や公共事業を大盤振る舞いすると
結局は後世代の負担が多くなるはずですが、
政治に関心がない人が多いせいで殆ど問題になりません。
具体的には、
たとえ無駄なものや採算の合わないものであろうが公共事業を増やすと
政治家は土建屋や地方の選挙民にいい顔でき、
賄賂まで手にでき、
しかも公共事業で失業率を下げることができ、建設業界が潤い、ある時は銀行も潤い
設備投資は増し、消費があがり・・つまり景気がよくなり政治家個人の人気も上がります。
本来なら税金の負担を負わされる国民は文句を言うべきなのでしょうが
文句を言っているのは、将来を不安に思う経済評論家等ほんの一部の有志にとどまり
建設関連等の組織票がなくなるのと比べるとはるかに少ないリスクです。
同じく年金を増額することについてもお年寄りで反対する人は皆無ですし、
年金受給世代を間近？に控えた政治家の中にももちろん反対者は殆どいないと思われます。
将来負担を負わされることになる若い世代にとってもお年寄りの年金が増えるといえば
自分が年金受給世代になってからでも年金がたくさんもらえるような錯覚に陥り
殆ど問題になるような文句はでないと思われます（少なくとも過去はそうでした。）
つまり政治家の人気とりにもおおいに活用できたのではないでしょうか
同じく集団ストーカーのシステムを定着させることにより
１、失業率がさがり、
２、医療業界、製薬業界、探偵業界（やくざやさん）科学技術の供給会社が潤い、
加害者集団による消費が活発になり、最終的には景気がよくなります。
３、政治家は賄賂を手にでき、
４、宗教団体や製薬業界など関係団体の組織票を獲得でき
５、先進の科学技術の研究開発費を捻出でき、又これらの関係団体の組織票も獲得できます。
逆に文句を言いたい集団ストーカーの被害者の数は
利益を受けている加害者の数と比べると
数の上でも圧倒的に少ないですし
殆どが社会的弱者でおおっぴらに文句を言っても聞いているのは加害者のみで
しかもあからさまな文句を言えば性格異常者や精神病のせいにさせられ
政治家等にとっても無視して全然影響ない存在と言えます。
もちろん宗教集団に集団ストーカーをされている場合も同じで
不安心理で一気に信者を増やせれば、採算は十分取れるかもしれませんし
又宗教団体内にもアメ（金）とムチ（団体を抜けることに対する恐怖感）で
求心力を高めるという思惑がありそうです。
どちらにしても文句を言う人が殆どいないという点と
このことによる、財政的負担や社会の規範が壊れていくことの負担は
次世代に先送りされているという点では、
まったく同じようなものがあるのではないでしょうか
